「専業旅行会社はやめとけ」は本当？業界経験者が語る現実と実態とは

「旅行が好きだから旅行会社で働きたい」「添乗員の仕事に憧れている」そんな思いから、旅行業界を目指す方は少なくありません。

しかし一口に「旅行会社」と言っても、総合旅行会社や専業旅行会社など、いくつかのタイプに分かれています。

その中でも「専業旅行会社はやめとけ」といった声がWEB上で目立つのも事実です。

この記事では、まず「専業旅行会社」とは何かをわかりやすく解説したうえで、なぜネガティブな意見があるのか？本当にやめておいたほうがいいのか？逆にメリットはあるのか？を業界経験者の視点から詳しくお伝えします。

旅行業界への就職・転職を考えている方が、自分に合ったキャリアの選択肢を見つけるヒントになれば幸いです。

専業旅行会社とは？総合旅行会社との違いをわかりやすく解説

旅行会社にはさまざまな形態がありますが、大きく分けると「総合旅行会社」と「専業旅行会社」の2つに分類されます。

総合旅行会社とは、国内外のパッケージツアー、個人旅行、団体旅行、法人向け手配、MICE（企業の会議・報奨旅行など）など、幅広い分野を取り扱う大手企業が該当します。

また、近年では旅行業にとどまらず、人材紹介、教育事業、不動産など旅行以外の分野からも収益を得ることで経営基盤を強化している企業も増えています。

一方、専業旅行会社は、特定の旅行形態やエリア、顧客層に特化して事業を展開している中小規模の旅行会社を指します。

たとえば「ハネムーン専門」「中南米専門」「教育旅行専門」など、ニッチな市場にフォーカスし、専門性の高いサービスを提供している点が特徴です。

「専業旅行会社はやめとけ」と言われる4つの理由

旅行業界を志す方の中には、「専業旅行会社はやめておいたほうがいい」という声を耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか。

ここでは、業界経験者の視点から、専業旅行会社に対してネガティブな評価が寄せられる主な理由を4つの観点から整理し、解説していきます。

世の中の情勢に左右されやすく、経営が不安定になりやすい

専業旅行会社は、旅行手配に特化したビジネスモデルであるため、外部環境の変化に大きく影響を受けやすい業態です。

たとえば、自然災害、国際情勢、感染症の流行などにより旅行需要が急減した場合、その影響を直接受けるリスクがあります。

特に特定の国やエリアに特化した商品展開をしている場合は、その地域でトラブルが発生した際に売上が一気に立たなくなるため、経営が不安定になりやすいという特徴があります。

こうした経済的・社会的リスクに対する脆弱性は、業界内でも常に課題とされています。

2000年以降の旅行制限・渡航困難事例（主に自然災害・感染症・戦争・政情不安）

以下に示すのは、2000年以降に発生した自然災害や感染症、戦争、政情不安などの影響により、旅行業界が大きな打撃を受けた主な出来事です。

特に新型コロナウイルス（COVID-19）は、全世界にわたる影響を及ぼし、旅行需要が一時的にゼロとなるなど、業界にとって前例のない深刻な事態を引き起こしました。

こうした出来事は、旅行業界が外的要因にどれほど敏感であるかを再認識させるとともに、今後のリスク管理の重要性を強調しています。

年	出来事	対象国・地域	内容・影響
2001年	アメリカ同時多発テロ（9.11）	アメリカ	一時的に全航空便停止。入国審査が大幅強化。
2003年	SARS（重症急性呼吸器症候群）	中国本土、香港、台湾、シンガポールなど	感染拡大によりアジア方面への旅行が激減。外務省が渡航延期・中止勧告を出した国も。
2015年	MERS（中東呼吸器症候群）	韓国	韓国国内で感染が広がり、日本含む各国で韓国への旅行自粛ムード。韓国観光が一時低迷。
2019年	香港民主化デモ	香港	対象国からの旅行が制限され、観光・ビジネス渡航が困難に。
2020年〜2022年	新型コロナウイルス（COVID-19）世界的流行	世界各国	入国禁止、強制隔離、ビザ停止など。各国で長期間にわたり渡航制限。

キャリアアップの選択肢が限られている

専業旅行会社は事業規模が比較的小さいことが多く、組織構造もフラットであるため、昇進や役職変更といったキャリアアップの機会が限られている傾向にあります。

また、専門的な業務に特化しているぶん、他業界へのスキル転用が難しい場合もあり、長期的なキャリア形成に課題を感じる人も少なくありません。

人材育成や研修制度が整っていない企業も多く、自分自身で積極的に学び、成長機会を作る姿勢が求められます。

また結婚や出産などのライフスタイルに合わせて、将来的なキャリアビジョンを持って働くことが重要です。

給与水準が他業種に比べて低め

旅行業界全体に共通する傾向として、給与水準は他業種と比較して相対的に低い傾向があります。

特に専業旅行会社では中小規模の事業者が多く、初任給や昇給幅も限られているケースが一般的です。

また、成果報酬型のインセンティブ制度が導入されていない企業も多く、業務量や責任に対して給与が見合わないと感じる人もいます。

生活基盤を安定させたいと考える場合、給与面での将来的な見通しをしっかりと確認しておくことが重要です。

小規模事業者ではシフトの融通が利きづらいことも

専業旅行会社の中でも小規模な事業者では、少人数体制で業務を回していることが多く、シフトや休暇の調整が難しいという課題があります。

特に繁忙期や突発的な対応が求められる場面では、社員一人ひとりの業務負担が増加しやすく、ワークライフバランスを確保しづらいケースが多いです。

職場によっては有給取得率が低かったり、長時間労働が常態化していることもあり、働き方の柔軟性を重視する人にとっては大きなマイナスポイントとなりえます。

専業旅行会社で働くやりがいやメリットとは？

専業旅行会社は、総合旅行会社と比較すると経営規模は小さく、業務も限定的であることが多いですが、そのぶん特定の分野に深く関わることができる環境です。

ここでは、専業旅行会社ならではのやりがいや働くメリットについて解説します。

専門性の高い知識が身につく

専業旅行会社は、特定の地域やテーマ、旅行スタイルに特化しているため、日々の業務を通じて専門性の高い知識が自然と身についていきます。

例えば、イタリア専門の旅行会社であれば、美術史や地理、レストラン事情まで詳しくなるケースも珍しくありません。

旅行の提案や手配においても、一般的な知識では対応しきれない細かな情報が求められるため、自然とプロフェッショナルとしてのスキルが鍛えられます。

ニッチ市場で業界トップを目指せるチャンスがある

ニッチな分野に特化している専業旅行会社は、大手が手を出しづらい市場で存在感を発揮できます。

そのため、たとえば「中南米専門」「ハネムーン専門」など特定市場でトップシェアを狙える可能性も十分にあります。

こうした環境では、自ら企画を立てたりブランドを育てたりと、社員一人ひとりの裁量が大きく、成長機会も豊富です。

好きな仕事だからこそ感じられるやりがい

「自分が好きな分野に関わって働ける」というのは、専業旅行会社ならではの魅力です。

たとえば鉄道旅行、歴史遺産、スポーツ観戦など、テーマに共感して入社した社員も多く、自らの興味や知識が仕事に直結するケースが多々あります。

そのため、お客様と熱量を持ってやり取りでき、リピーターの獲得や紹介にもつながりやすいという強みがあります。

単なる手配業務ではなく、「旅を通じて人を喜ばせる実感」がやりがいにつながること間違いありません。

研修やFAMツアーで現地視察の機会がある

専業旅行会社では、取り扱う地域や商品の専門性を深めるため、社員向けの研修やFAM（ファム）ツアーと呼ばれる視察旅行が実施されることがあります。

実際に現地を訪れて観光地やホテル、交通手段を体験することで、机上の知識では得られないリアルな情報を蓄積できます。

これにより、提案や案内の説得力が増すだけでなく、旅行プランの精度向上にもつながります。

また現地視察は学びの機会であると同時に、旅行好きには大きなモチベーションにも繋がります。

専業旅行会社への就職・転職に強いおすすめエージェント4選

専業旅行会社にはいくつかのデメリットがある一方で、実際に働くからこそ感じられる魅力ややりがいも確かに存在します。

大切なのは、業界の特徴を正しく理解したうえで、自分に合った職場を見極めることです。

最後に、転職や就職活動をスムーズに進めたい方のために、旅行業界に精通したおすすめの転職エージェントを4社ご紹介します。

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さらに、「グッドポイント診断」 を活用すれば、自分の強みや適性を客観的に把握でき、転職活動の方向性をより明確にすることができます。

また、希望する業界や職種で検索したり、細かい条件を設定したりできるため、旅行業界の求人を効率よく探すのにも最適です。

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「旅行業界でキャリアアップしたい」「未経験だけどしっかり準備して挑戦したい」という方は、ぜひリクルートエージェントを活用してみてください！

まとめ

「専業旅行会社はやめとけ」と言われる理由には、業界特有のリスクや制約があるのは事実です。

しかしその一方で、専門性を磨ける環境や旅行が好きな人にとってのやりがいも確かに存在します。

大切なのは、「ネガティブな評判＝すべてが悪い」と決めつけず、自分がどんな働き方をしたいのか、どんなキャリアを築きたいのかを軸に判断することです。

専業旅行会社には、そこにしかない魅力と成長のチャンスがあります。

この記事が、あなたの進路選びにおいて少しでも参考になれば幸いです。