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パスポートの有効期間切れで旅行中止！？事前チェックとトラブル対処法を徹底解説

楽しみにしていた海外旅行。しかし、空港で「パスポートの有効期間が足りません」と言われ、渡航できなくなるケースが後を絶ちません。

多くの国では、入国時だけでなく出国時まで一定のパスポート有効期間が必要とされており、確認不足が思わぬトラブルにつながることも。

本記事では、出発前に必ず確認すべきパスポートの有効期間ルールや、万が一有効期限切れに気づいた場合の対処法を詳しく解説します。

せっかくの旅行を台無しにしないために、事前チェックのポイントを押さえておきましょう！

コンテンツ

パスポートの有効期間は5年か10年

パスポートには有効期間が定められており、日本では5年または10年の2種類が発行されています。

渡航先の国によっては、入国時点で一定の残存有効期間が必要とされるため、更新時期の管理が重要です。

ここでは、年齢による選択肢の違いについて詳しく解説します。

18歳以上は5年か10年の2種類から選べる

日本では、18歳以上の申請者は「5年用」と「10年用」の2種類のパスポートを選択できます。それぞれの違いは有効期間だけではなく、発行手数料も異なります。

2025年現在、10年用は16,000円、5年用は11,000円（18歳以上）となっており、長期的に海外旅行へ行く予定がある方には10年用がコスト面でも有利です。

18歳以上5年用10年用
都道府県手数料2,000円2,000円
国の手数料9,000円14,000円
合計金額11,000円16,000円

18歳未満（0～17歳）は、5年のみが選べる

日本では、18歳未満の申請者は5年用のパスポートのみ取得可能です。

これは、未成年は成長過程で顔や身分情報が変わる可能性があるため、定期的に更新が必要であることを考慮した措置です。

未成年者のパスポートは有効期間が5年と短いため、更新のタイミングを見逃さないように注意してください。

渡航直前になって有効期限切れに気づくことのないよう、定期的なチェックを習慣化することが大切です。

18歳未満5年用（12歳以上）5年用（12歳未満）
都道府県手数料2,000円2,000円
国の手数料9,000円4,000円
合計金額11,000円6,000円

パスポートの有効期間が残っていても、旅行に行けいない場合がある

パスポートの有効期限がまだ残っているからといって、必ずしも渡航できるとは限りません。

国によっては、パスポートの有効期間に一定の条件を設けており、規定を満たしていない場合は入国を拒否されることもあります。

事前にしっかり確認し、トラブルを防ぐことが重要です。

入国に必要な有効期間は国によって異なる

パスポートの有効期間に関するルールは国ごとに異なります。

一部の国では、滞在期間中に有効であれば問題ありませんが、多くの国では「入国時点で6か月以上の有効期間が必要」などの条件を設けています。

これは、不測の事態で帰国が遅れた場合に備え、旅行者が有効な身分証明書を持ち続けられるようにするためです。

例えば、アメリカでは入国時にパスポートが有効であれば良いとされていますが、インドネシアやフィリピンなどの国では、6か月以上の有効期間が求められます。

渡航前に必ず訪問予定国の要件を確認し、必要に応じて更新手続きを行いましょう。

有効期間が6ヶ月を切ったら、更新をするのがおすすめ

パスポートの有効期間が6か月未満になると、多くの国で入国制限の対象となる可能性があります。特に長期滞在を予定している場合や、複数の国を訪れる予定がある場合は注意が必要です。

有効期限が迫っていると、急な海外出張や思いがけない旅行のチャンスを逃すことにもなりかねません。

余裕を持って手続きを進めるためにも、有効期間が6か月を切った段階で更新するのがおすすめです。

パスポートだけでなく、ビザが必要な場合もある

パスポートの有効期間を確認するだけでなく、渡航先によってはビザ（査証）が必要な場合もあります。ビザは国ごとに取得条件が異なり、取得に時間がかかるケースもあるため、事前の確認が欠かせません。

例えば、アメリカのESTA（電子渡航認証）やオーストラリアのETA（電子入国許可）はオンラインで比較的簡単に取得できますが、中国やロシアなどの国では、事前に領事館や大使館で申請しなければなりません。

また、滞在目的によっては観光ビザだけでなく、就労ビザや学生ビザが必要になることもあります。

旅行の前には、訪問先のビザ要件をしっかり確認し、余裕を持って申請を行いましょう。

ビザ必要な国では、パスポートの有効期間に問題がなくても、ビザを取得していなければ入国はできません。

2025年3月24日からは申請に時間がかかるので注意

2025年3月24日以降、パスポートの申請手続きに関する制度が変更され、発行までにかかる時間が長くなる可能性があります。

これまでよりも余裕を持った申請が必要となるため、特に海外旅行を控えている方は注意が必要です。

ここでは、新制度の影響と対策について詳しく解説します。

申請から受け取りまで最長で1ヶ月程度かかる可能性あり

2025年3月24日以降に申請されるパスポートは、偽造・変造対策の大幅な強化を目的として、新しい仕様のものが発行されます。

これに伴い、従来は都道府県の旅券事務所で作成されていたパスポートが、すべて国立印刷局で一括して製造される仕組みに変更されます。その後、完成したパスポートが各都道府県の旅券事務所へ配送され、申請者に交付される流れとなるため、発行までの期間が長くなることが国からもアナウンスされています。

これまで約1週間で発行されていたパスポートは、今後最低でも2週間、繁忙期などの状況によっては最大1ヶ月程度かかるケースもあると発表されています。そのため、出発直前になって有効期限切れに気づき、慌てて申請しても間に合わない可能性が高いです。

海外旅行を計画している方は、パスポートの有効期限を早めに確認し、余裕を持った更新手続きを心がけることが重要です。

特に、ゴールデンウィークや夏休み、年末年始などの旅行シーズンには申請が集中するため、スケジュールに余裕を持って対応しましょう。

参考：2025年3月24日からパスポートの申請がオンラインで可能に！ | 政府広報オンライン

パスポートのオンライン申請が可能になる

2025年3月24日から、新しい仕様のパスポートが導入されると同時に、オンラインでの申請が可能になります。

これまでパスポートの申請には、申請時と受取時の2回、旅券事務所へ足を運ぶ必要がありました。

新制度ではオンライン申請が導入されることで、受取時の1回のみの訪問で手続きが完了するため、利便性が大幅に向上することが期待されています。

ただし、パスポートの受け取りは本人が旅券事務所へ出向く必要があるため、この点には注意が必要です。

オンライン申請の手続き方法や必要書類については、以下で詳しくご紹介します。

なお、詳細な情報や最新の手続き方法については、各都道府県の旅券事務所の公式ホームページもあわせてご確認ください。

手続き方法

オンラインでのパスポート申請の流れについては、以下の通りです。

顔写真の撮影もスマホで完結するため、従来の手続きと比較をすると簡単になっていることがわかります。

  1. マイナポータルアプリで、ログインする
  2. 申請種類を選択する
  3. パスポートの受け取り窓口を選択する
  4. 画面の案内に従い、パスポート用の顔写真の撮影、自署(サイン)の撮影、申請者情報を入力する
  5. パスポートのICチップの読み取り(有効期間内のパスポートをお持ちの方)
  6. マイナンバーカードの読み取り
  7. 署名用電子証明書の暗証番号を入力し、申請データを提出する
  8. 戸籍謄本の郵送
  9. パスポートの受け取りと手数料の支払い（パスポートの交付予定日は、マイナポータル上で通知）

引用：パスポートのオンライン申請に関するお知らせ／千葉県

パスポート（旅券）申請について｜マイナポータル

必要なもの

オンライ申請を行う際に必要なものについては以下の通りです。

初めてパスポートを取得する方は、戸籍謄本を忘れずに準備しておきましょう。

  • マイナンバーカード
  • マイナポータルアプリ対応のスマートフォン
  • 有効期間内のパスポート（すでにパスポートを持っている場合のみ）
  • 戸籍謄本（パスポートを初めて取得する方、パスポートの期限が切れている方、有効期間内のパスポートの記載事項に変更がある方のみ。）

引用：パスポートのオンライン申請に関するお知らせ／千葉県

入国に必要な国別のパスポート有効期間一覧

最後に、日本人観光客がよく訪れる旅行先について、パスポートの有効期間やビザ（査証）の必要性を国別にご紹介します。

なお、本記事の内容は2025年3月12日現在の情報です。出入国に関する条件は予告なく変更される場合があるため、最新情報は外務省が運営する「海外安全ホームページ」や各国大使館の公式サイトで必ずご確認ください。

また、「海外安全ホームページ」では、本記事に記載されていない国の情報も掲載されていますので、あわせてご活用ください。

韓国（代表的な都市：ソウル・釜山など）

台湾（代表的な都市：台北・高雄など）

中国（代表的な都市：上海・北京など）

ベトナム（代表的な都市：ホーチミン・ハノイ・ダナンなど）

シンガポール（代表的な都市：シンガポールなど）

マレーシア（代表的な都市：クアラルンプール・ペナンなど）

インドネシア（代表的な都市：ジャカルタ・セブ島など）

フィリピン（代表的な都市：マニラ・セブ島など）

  • 入国に必要な国別のパスポート有効期間：入国時6ヵ月以上を推奨
    ※日本を含む特定国のパスポートは、残存有効期間が6か月未満であってもフィリピン入国可とフィリピン政府は発表しておりますが、右次第から、フィリピン滞在予定期間に6か月を加えた残存有効期間のパスポートをご用意いただくことを強く推奨します。
  • 無査証条件：観光や商用目的等で、かつ30日間以内（日数は到着日から起算）の滞在
  • 【最新情報】外務省｜海外安全ホームページ: 安全対策基礎データ｜フィリピン

タイ（代表的な都市：バンコク・プーケット島など）

アラブ首長国連邦（代表的な都市：ドバイ・アブダビなど）

アメリカ（代表的な都市：ニューヨーク・ハワイなど）

カナダ（代表的な都市：バンクーバー・トロントなど）

イギリス（代表的な都市：ロンドン・マンチェスターなど）

ドイツ（代表的な都市：ベルリン・フランクフルトなど）

オーストラリア（代表的な都市：シドニー・メルボルンなど）

まとめ

パスポートの有効期間に関する基礎知識や、渡航に必要な有効期間の重要性について解説しました。

本記事で紹介した内容を改めてまとめると、以下の通りです。

まとめ・入国の際に必要なパスポートの有効期間は国によって異なる
・パスポートの有効期間が6ヶ月を切ったら更新がおすすめ
・パスポートの有効期間だけじゃなく、ビザの有無にも注意

実際に、旅行当日や直前になってパスポートの有効期間が入国条件を満たしていないことに気づき、やむを得ず旅行をキャンセルするケースは少なくありません。また、キャセルの場合は金銭的な負担も発生します。

こうしたトラブルを避けるためにも、海外旅行を計画する際は、できるだけ早い段階で渡航先の入国要件を確認し、パスポートの有効期間やビザの取得状況をしっかりチェックしておきましょう。

事前の準備を万全にすることで、安心して旅行を楽しむことができます。

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