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旅行業界は、一見すると華やかで楽しそうなイメージがあります。
実際に「旅行が好きだから」「世界中を飛び回りたい」と憧れを抱いて業界を目指す人も多いでしょう。
しかし、その一方で「旅行業界はやめとけ」といった声があるのも事実です。なぜ、こうしたネガティブな意見が出るのでしょうか?
本記事では、旅行業界での実際の働き方や待遇について、元社員の視点からリアルな実情を解説します。
給与水準や労働環境、人手不足などの厳しい現実に加え、旅行業界ならではのやりがいやメリットについても紹介。さらに、旅行会社を就職先として選ぶ際の重要なポイントについても詳しく解説します。
これから旅行業界を目指す方にとって、後悔しないための参考になれば幸いです。
「旅行業界はやめとけ」と言われる8つの理由

旅行業界は華やかなイメージがある一方で、実際に働いてみると厳しい現実が待っています。
実際に、旅行会社で働いていた筆者も思っていたのとは違った!という経験が何度もありました。
ここでは、業界経験者が「やめとけ」という主な理由を詳しく解説します。
給与が低めで上がりにくい
旅行業界の給与水準は全体的に低く、特に若手社員の月給は他業界と比べても見劣りします。
基本給が低めに設定されている企業が多く、業績によるインセンティブ制度があるものの、歩合給の割合は少なく、大幅に収入が増えるケースは稀です。
特に、店舗勤務の販売スタッフやツアー企画職は固定給が中心で、成果を出しても給与に大きく反映されにくいのが現状です。
また、キャリアアップによる昇給も緩やかで、管理職にならなければ収入の大幅な増加は期待できません。そのため、安定した生活を求める人にとっては厳しい環境と言えるでしょう。
旅行業界の給与や年収については、以下の記事で詳しく解説しています。詳細を知りたい方は、合わせてご覧ください。
長時間労働が多い
旅行業界では、繁忙期や連休前になると長時間労働が避けられません。
特にカウンター業務やツアー企画担当は、予約手配や問い合わせ対応に追われ、終業時間を過ぎても仕事が終わらないことが日常茶飯事です。
加えて、ツアー添乗員や現地コーディネーターは、宿泊を伴う業務が多く、深夜・早朝の移動や、連日続く長時間の拘束により体力的にも厳しい環境です。
筆者も旅行会社勤務時代、毎月30〜40時間の残業が当たり前で、特に繁忙期は深夜までの業務が続くこともありました。
さらに、台風や吹雪などの悪天候によるフライトの欠航、ホテルの急なキャンセルなど、突発的なトラブルが発生した際は、対応が完了するまで退勤できないこともしばしば。
空港で足止めされた団体客の代替便を手配するために深夜まで航空会社と交渉し、ようやく帰宅できたのは翌朝だった、という経験もあります。
また、繁忙期の休日出勤も珍しくなく、「今日は休みのはずだったのに、急遽出社して対応しなければならない」といったケースも発生します。
残業代が全額支給されるかどうかは企業によって異なりますが、一部では固定残業制のため、超過分が支払われないこともあり、労働環境の厳しさを痛感することも少なくありません。
休みが取りにくい
旅行業界の特徴として、一般の人が休みの時こそ仕事が忙しくなる点が挙げられます。
ゴールデンウィークや年末年始、夏休みといった大型連休は、多くの人が旅行に出かけるため業界全体が繁忙期となります。
そのため、旅行会社の社員は休日返上で働かなければならず、特にカウンター業務や手配担当者は連日長時間勤務が続くことも珍しくありません。
さらに、旅行業界はシフト制を採用している企業が多く、希望通りの休みを確保するのが難しいのが現実です。
有給休暇も取得しづらく、休暇の申請をしても「人手が足りないから調整してほしい」と断られるケースもあります。
結果として、ワークライフバランスを取るのが難しく、家族や友人と休みを合わせるのが困難な点がデメリットとして挙げられます。
一方で、閑散期には比較的休みが取りやすくなるため、混雑を避けて旅行に行けるというメリットもあります。
航空券やホテル料金が安くなる時期に休暇を取得できるため、コストを抑えながらゆったりと旅行を楽しめるのは、旅行業界ならではの特権と言えるでしょう。
クレーム対応が多い
旅行業界はサービス業の一種であるため、クレーム対応は避けられません。
フライトの遅延やオーバーブッキング、ホテルの設備不良、天候によるツアーの急な変更など、旅行には予測不能なトラブルがつきものです。
こうした問題が発生すると、たとえ旅行会社の責任ではなくても、最初に矛先が向けられるのが窓口となる旅行会社のスタッフです。「なぜ事前に説明がなかったのか」「どうにかしろ」と怒りをぶつけられることも珍しくありません。
さらに、旅行前の段階でも、顧客の勘違いや思い込みによるクレームが発生します。
例えば、「飛行機の座席指定ができると思っていた」「朝食付きだと思っていたのに違った」といった内容で、不満をぶつけられることもあります。
たとえ規約通りの対応をしていたとしても納得してもらえないケースも多く、精神的なストレスが大きい仕事です。
特にカスタマー対応の最前線に立つカウンタースタッフにとっては、こうしたクレーム対応が日常茶飯事です。
理不尽な要求や怒号にさらされることもあり、精神的な負担が積み重なり、離職の大きな要因となっています。
景気や外部要因に大きく左右される
旅行業界は、景気や外部環境の影響を非常に受けやすい業界です。
景気が悪化すれば、真っ先に削減されるのが旅行関連の支出です。
個人旅行はもちろん、企業の出張やインセンティブ旅行(報奨旅行)も縮小され、旅行会社の売上は大きく落ち込みます。
さらに、自然災害や感染症の流行、国際情勢の変化など、自社の努力ではどうにもならない外的要因によって、業績が大きく左右されるリスクも常につきまといます。
コロナ禍では、多くの旅行会社が営業停止や売上減少に直面し、大手企業でさえも大規模なリストラや店舗閉鎖を余儀なくされました。
中小企業の中には、資金繰りが悪化し倒産したケースも少なくありません。
このように、安定した収益を確保するのが難しい業界であるため、将来の見通しが立てにくい点もデメリットの一つと言えます。
競争が激しく価格競争に巻き込まれる
旅行業界は激しい競争にさらされており、特にオンライン予約の普及により価格競争が一層激化しています。
消費者は少しでも安いプランを求める傾向が強く、各社は価格を抑えるために利益率を削らざるを得ません。その結果、利益確保が難しくなり、業界全体の収益構造が厳しくなっています。
また、大手旅行会社や格安航空券を扱うOTA(オンライン旅行代理店)の台頭により、中小規模の旅行会社はますます苦戦を強いられています。
ブランド力やスケールメリットのある企業は大規模な値下げ競争を展開できる一方で、中小企業は価格競争に巻き込まれ、利益確保が困難になりやすい状況です。
このような環境の中で、旅行会社の従業員にはコスト削減のプレッシャーがのしかかります。
より安いプランの提案や、業務効率化の名目での人員削減など、現場の負担は増す一方です。その結果、給与が上がりにくく、労働環境が厳しくなる要因の一つにもなっています。
人手不足で業務負担が重い
給与の低さや業務の過酷さから、慢性的な人手不足に悩まされている業界でもあります。
特に繁忙期には人員が足りず、一人当たりの業務負担が重くなります。
新規採用が追いつかないため、既存社員がカバーする形になり、結果的に長時間労働や過剰なストレスにつながります。
また、経験者が辞めやすい業界のため、知識やスキルを持つ人材が不足し、業務の効率化が進みにくい状況が続いています。
顧客対応のプレッシャーが大きい
旅行は顧客にとって一生の思い出となる特別な体験であるため、期待値が非常に高く、それに応えるプレッシャーも大きくなります。
「絶対に失敗が許されない」という状況が日常的に続き、わずかな手配ミスや情報の行き違いがクレームにつながることも少なくありません。
特にVIP顧客、新婚旅行、団体旅行の手配を担当する場合は、求められるサービスレベルがさらに高まり、ミスが許されない場面が増えます。
たとえば、新婚旅行では「一生に一度の思い出を台無しにしないでほしい」といった強い要望があり、細かな要望やサプライズ演出の手配など、通常の旅行手配以上に慎重な対応が求められます。
また、企業のインセンティブツアーや修学旅行などの団体旅行では、スケジュールの変更やトラブルが発生すると、多くの参加者に影響を及ぼすため、瞬時の判断力と対応力が必要になります。
さらに、海外旅行やフライトトラブルなど、時差や突発的な問題に対応するため、24時間体制で顧客対応を行う部署も存在します。
夜間や早朝でも緊急対応が求められることがあり、心身ともに負担が大きくなることもあります。
働いてわかった!旅行会社で働くメリット

旅行業界には厳しい現実がある一方で、働くことで得られるメリットが多いことも事実です。
ここでは、業界経験者が実感した利点を紹介します。
様々な経験ができ、転職にも有利
旅行業界では、ツアー企画、法人営業、カスタマー対応、ツアー添乗、宿泊・交通機関の手配など、幅広い業務に携わる機会があります。
近年では、WEBやSNSを活用したプロモーションに力を入れる企業も増えており、デジタルマーケティングやオンライン販売といった分野での経験を積むことも可能です。
こうした多様な業務に従事することで、マルチタスク能力や臨機応変な対応力、顧客折衝スキルが自然と身につきます。
また、航空会社やホテル、観光施設との調整・交渉を通じて、業界特有の調整力や折衝力が磨かれるのも特徴です。
特に、交渉力や問題解決能力は、多くの業界で求められるスキルであり、転職時にも大きな武器となります。
実際に、旅行業界出身者が営業職やカスタマーサポート、広報・マーケティング職などへ転職し、活躍している例も少なくありません。
緊急時の対応能力が身につく
旅行には様々なトラブルがつきものです。
フライトの遅延や宿泊施設の設備不良、天候不良によるツアー変更、さらにはパスポート紛失や急な病気など、旅行中にはさまざまな予期せぬトラブルが発生します。
こうした状況では、迅速な判断と柔軟な対応が求められ、航空会社やホテルとの交渉、代替手段の手配、現地スタッフとの連携など、幅広いスキルが必要になります。
これらの経験を積み重ねることで、危機管理能力や問題解決力が自然と身につき、どの業界においても即戦力となる貴重なスキルへと発展します。
また、冷静な対応力や交渉スキルが磨かれることで、ストレス耐性や臨機応変な対応力も養われます。
お客様から直接感謝されることが多い
旅行は顧客にとって一生の思い出となる特別な時間です。
新婚旅行で最高のハネムーンを迎えた夫婦や、卒業旅行で友人と最後の思い出を作る学生、長年の夢だった海外旅行を実現したシニア層など、様々なシーンでお客様の感動に立ち会うことができます。
無事に旅を終え、「本当に素敵な旅行になりました」「一生の思い出になりました」と感謝の言葉を直接いただけることも多く、やりがいを実感できる瞬間がたくさんあります。
このように、顧客の人生の大切な節目に関われる点は、他の業界にはない旅行業界ならではの大きな魅力です。
売っている商材に面白みがある
旅行業界の魅力の一つは、扱う商材が「体験」や「感動」といった無形の価値を持っている点です。
旅行商品は単なるモノの売買ではなく、お客様の期待や夢を形にする仕事です。
例えば、憧れの海外リゾートへのハネムーン、歴史ある街を巡る文化体験ツアー、アクティブ派向けのアウトドア旅行など、一つとして同じものはありません。
お客様のニーズに合わせて最適なプランを提案することで、喜びや驚きを提供できるのは、大きなやりがいにつながります。
また、時代の変化とともに旅行トレンドも移り変わるため、新しい観光地やユニークな旅行スタイルを学び続ける楽しさもあります。
近年では、ワーケーションやサステナブルツーリズムといった新しい形の旅行も注目されており、業界の最前線で最新のトレンドに触れられるのも魅力の一つです。
様々な人とつながりを持てる
旅行業界では、社内外を問わず多くの人と関わる機会があります。
旅行会社の社員は、お客様だけでなく、航空会社、ホテル、観光施設、バス会社、現地ガイド、行政機関など、幅広い業種の人々とやり取りをします。
これにより、人脈が自然と広がり、異業種のビジネスパートナーとも関係を築くことができます。
また、お客様も年齢層や職業、目的がさまざまで、多様な価値観に触れることができます。
ビジネス利用のVIP顧客、家族旅行を楽しむファミリー、アクティブなバックパッカーなど、一人ひとりのニーズに応じた提案を行うことで、柔軟なコミュニケーション能力が磨かれます。
こうした経験は、将来的に転職や独立を考えた際にも大きな強みとなるでしょう。
就職先として旅行会社を選ぶ際のポイント!
旅行業界は企業ごとに経営方針や待遇が大きく異なるため、慎重に会社選びをすることが重要です。
ここでは、旅行会社を就職先として選ぶ際に注目すべきポイントを紹介します。
IT技術の導入に積極的であるか?
近年、旅行業界ではオンライン予約システムやAIチャットボット、データ分析を活用したマーケティングなど、IT技術の導入が急速に進んでいます。
特に、大手OTA(オンライン旅行代理店)やIT企業と連携する旅行会社では、デジタル化の波に適応する動きが活発です。
IT導入に積極的な企業は業務効率が良く、業務負担の軽減や顧客対応のスムーズさにつながるため、働きやすい環境が整っている可能性が高いです。
逆に、旧来の紙ベースの手配や手作業が多い企業では、業務負担が大きくなりがちです。
旅行業界で働く際は、IT活用の進み具合をチェックすることをおすすめします。
旅行業以外の複数の事業を運営しているか?
旅行業界は景気や外部環境の影響を受けやすく、単一事業のみの企業は不況時のリスクが高い傾向にあります。
一方で、旅行業以外にも複数の事業を展開している会社は、経営の安定性が高く、景気変動の影響を受けにくいというメリットがあります。
例えば、日本の大手旅行会社である、エイチ・アイ・エスでは旅行事業の他に、ホテル事業、携帯事業、飲食事業などの多角化経営を進めています。
コロナ禍では、旅行業一本の企業が大きな打撃を受けた一方、他事業を持つ企業は比較的持ちこたえたケースも多いため、会社選びの際には事業の多様性もチェックしていきましょう。
給与や福利厚生が業界内で比較的良いか?
旅行業界全体の給与水準は低めですが、企業によって待遇には大きな差があります。
基本給や昇給制度、ボーナスの有無、インセンティブの仕組みなどを事前に確認することが大切です。
また、福利厚生の充実度も重要なポイントです。例えば、社割制度を利用した格安旅行の特典、リモートワークの導入、育児・介護支援制度、資格取得支援など、働きやすさを左右する要素をチェックしましょう。
特に、大手企業や外資系の旅行会社では、給与や福利厚生が比較的充実している傾向があります。
やりたい職種のある会社であるか?
旅行業界と一口に言っても、業務内容は幅広く、企業によって求められるスキルや適性が異なります。
例えば、「旅行プランを考えるのが好き」という人にはツアー企画・商品造成の仕事が向いていますし、「お客様と直接やり取りしたい」という人はカウンター業務や法人営業が適しています。
また、「海外を飛び回りたい」という場合はツアーコンダクター(添乗員)、「デジタルマーケティングに興味がある」ならWebマーケティングやDX推進の仕事が選択肢になります。
「旅行が好きだから」といった漠然とした理由だけで業界を選ぶのではなく、自分の強みや適性に合った職種を見極めることが重要です。
企業によっては入社後に他部署への異動が可能か、キャリアチェンジの機会があるかも異なります。
例えば、最初はカウンター業務からスタートしても、後に法人営業や企画職にチャレンジできる会社もあれば、最初の配属からほぼ異動がない会社もあります。
自分がどのようなキャリアを築きたいのかを考え、その道を歩める環境が整っている会社を選ぶことが、長く働くためのポイントとなります。
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まとめ
旅行業界には、給与が低い、長時間労働が多い、クレーム対応が多いなど、厳しい現実があるのは確かです。
さらに、景気や外部要因の影響を受けやすいことから、業界全体が不安定な面もあります。そのため、安定した収入やワークライフバランスを重視する人にとっては、厳しい環境と言えるでしょう。
一方で、お客様から直接感謝される機会が多いことや、緊急対応力・問題解決力が身につくことなど、他の業界では得られない貴重な経験ができるのも事実です。
重要なのは、自分の適性やキャリアプランに合った会社・職種を選ぶこと。
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