旅行のキャンセル料はいつから？パッケージツアーや航空券など商品別に詳しく解説

旅行を計画する際、万が一のキャンセルに備えて「キャンセル料はいつから発生するのか？」を把握しておくことは非常に重要です。

特に、パッケージツアー・航空券・ホテル・現地アクティビティといった旅行商品によって、キャンセル規定や発生日は大きく異なります。

本記事では、旅行代理店での実務経験をもとに、商品別のキャンセル料のルールや注意点を詳しく解説。さらに、台風や交通機関の遅延といったケース別の対応についてもご紹介します。

旅行のトラブルを未然に防ぐために、ぜひ最後までご覧ください。

パッケージツアーのキャンセル料はいつから？

飛行機とホテルがセットになっており、旅行初心者でも手軽に旅を楽しめると人気なのがパッケージツアーです。

一口にパッケージツアーといっても、その内容や手配方法には複数のタイプがあり、商品ごとに適用されるキャンセル規定も異なります。

ここでは、代表的なパッケージツアーの種類ごとに、キャンセル料の発生時期や注意点について詳しく解説します。

募集型企画旅行の場合

募集型企画旅行とは、旅行会社が主催し、あらかじめ設定された日程や行程に基づいて、不特定多数の顧客に販売されるツアー商品のことを指します。一般的には「ツアー」や「パッケージツアー」といった名称で知られています。

この募集型企画旅行では、キャンセル料の基準は国が定める「標準旅行業約款」に基づいており、基本的にはどの旅行会社で申し込んでも同じ規定が適用されます。

また、海外旅行か国内旅行かによって適用条件が異なるため、それぞれの違いを正しく理解しておくことが重要です。

海外旅行の場合

海外旅行の募集型企画旅行においては、キャンセル料は通常、出発日の30日前から発生します。

ただし、ゴールデンウィーク・夏休み・年末年始などの特定期間に出発するツアーについては、より早い40日前からキャンセル料が発生する点に注意が必要です。

また、出発日が近づくにつれてキャンセル料の金額も段階的に高くなっていきます。

以下に、旅行開始日の前日を基準として、キャンセル料がいつから・どのように発生するかをまとめています。

契約解除の日	特定日	左記以外に開始する旅行
40 日目にあたる日以降 31 日目にあたる日まで	旅行代金の10％	無料
30 日目にあたる日以降 3 日目にあたる日まで	旅行代金の20％
旅行開始日の前々日～当日	旅行代金の50％
旅行開始後 又は 無連絡不参加	旅行代金の100％

※特定日：4/27～5/6,7/20～8/31,12/20～1/7 に開始する旅行

国内旅行の場合

国内の募集型企画旅行では、キャンセル料は原則として出発日の20日前から発生するケースが一般的です。

海外旅行と同様に、出発日が近づくにつれてキャンセル料の割合は段階的に引き上げられていきます。

そのため、日程変更やキャンセルの可能性がある場合は、できるだけ早めの判断が重要です。

取消日	取消料
１）21 日目にあたる日以前の解除 （日帰り旅行にあっては 11 日目）	無料
２）20 日目にあたる日から 8 日前までの解除 （日帰り旅行にあっては 10 日目）	旅行代金の20％
３）7 日目にあたる日から 2 日前までの解除	旅行代金の30％
４）旅行開始日の前日の解除	旅行代金の40％
５）当日の解除（6 を除く）	旅行代金の50％
６）旅行開始後の解除または無連絡不参加	旅行代金の100％

PEX運賃利用ツアーの場合

PEX運賃とは、航空会社が個人旅行者向けに提供する正規割引運賃のことで、近年では「ダイナミックパッケージ」として販売される旅行商品に組み込まれていることも多く見られます。

ツアー用の団体運賃が満席の場合でも予約できる柔軟性がある一方で、予約と同時にキャンセル料が発生する、あるいは払い戻し不可といった厳しい条件が設定されているケースも少なくありません。

キャンセル規定や変更条件は商品ごとに異なるため、申し込み前に旅行条件書や注意事項を十分に確認することが重要です。

上記は、JAL海外ダイナミックパッケージの取消料規定です。

申し込みが完了した時点で、航空券の代金と同額のキャンセル料が発生すると明記されています。

航空券のキャンセル料はいつから？

航空券のキャンセル料は、運賃種別によって大きく異なります。

比較的安価な運賃タイプでは、予約と同時にキャンセル料が発生する、あるいは返金不可（ノンリファンダブル）とされているケースが多く見られます。

一方で、キャンセルや払い戻しが可能な航空券は柔軟性がある反面、運賃が高額に設定されているのが一般的です。

LCC（格安航空会社）についても同様で、払い戻しが可能な場合でも現金ではなくポイントやバウチャーでの返金対応となるケースが少なくありません。

このように、運賃条件は航空会社やプランによって大きく異なるため、予約前にキャンセル規定を必ず確認することが重要です。

以下はジェットスター・ジャパンの運賃種別ごとの、払い戻しの可否をまとめたものです。

座席	運賃タイプ	払い戻し
エコノミークラス	「Starter」運賃	✖
	「Starter Plus」運賃	✖
	「Starter Max」運賃	◯ バウチャーでの払い戻し
	「Starter FlexiBiz」運賃	◯ バウチャーでの払い戻し
ビジネスクラス	「Business」運賃	✖
	「Business Max」運賃	◯ 手数料が必要

ホテル予約のキャンセル料はいつから？

ホテルのキャンセル料は、宿泊施設や予約プランによって条件が異なりますが、一般的には宿泊日の7〜3日前からキャンセル料が発生するケースが主流です。

ただし、繁忙期やキャンペーン料金の場合、予約と同時にキャンセル料が発生する「返金不可プラン」が設定されていることもあります。国内外問わず、近年は価格を抑えたプランほど取消条件が厳しくなる傾向にあります。

同じホテル・お部屋でもプランによってキャンセル料が異なる場合があるため、予約前にキャンセル規定を必ず確認することが重要です。

アクティビティ予約のキャンセル料はいつから？

現地での観光体験やアクティビティ（例：オプショナルツアー、入場チケット、送迎など）のキャンセル料は、商品によってバラつきがあり、基本的には24時間前〜72時間前から発生することが一般的です。

少人数制の体験や貸切プランでは、7日前から全額のキャンセル料がかかるケースもあります。

また、一部のアクティビティや施設のチケットに関しては、天候等により催行中止となった場合のみ無料キャンセル可能という条件付きの場合もあります。

ケース別｜キャンセル料はかかる？よくある例で解説

旅行業界では、自然災害や交通トラブルなどによる旅行のキャンセルについて相談を受ける場面が多々あります。

ここでは、実際によくあるケース別に、キャンセル料の有無や対応のポイントを解説します。

台風が心配で自主的にキャンセルした場合

旅行当日に台風の接近が予想されている場合でも、交通機関が通常通り運行している段階で自主的にキャンセルを行うと、規定に基づいたキャンセル料が発生します。

「行けるかもしれないが、念のため取りやめたい」といった不安による判断は、旅行会社や航空会社の免責事由とされるため、キャンセル料の免除対象にはなりません。

また、たとえその後に天候悪化により旅行自体が中止になった場合でも、キャンセル手続きを行った時点の状況が基準となるため、遡っての返金は認められない点にも注意が必要です。

予約の取り消しは、交通機関の運行状況や主催者側の正式な判断を確認した上で行うことが重要です。

天候不良で飛行機が欠航になった場合

飛行機が天候不良により正式に欠航となった場合、航空会社側の判断による催行中止とみなされるため、キャンセル料は発生せず、全額払い戻しの対象となります。

また、パッケージツアーやダイナミックパッケージに含まれる他のサービス（ホテルやアクティビティなど）についても、出発が不可能と判断されれば、同様に返金の対象となります。

一方で、ホテルやアクティビティを個別に予約していた場合、返金の可否は施設側の判断に依存します。

場合によっては、天候不良を考慮して例外的に無料キャンセルを受け付けることもありますが、規定どおりのキャンセル料が発生する可能性もあるため、予約元に確認を行うことをおすすめします。

電車遅延で飛行機に間に合わなかった場合

公共交通機関の遅延により空港への到着が遅れ、飛行機に乗り遅れた場合でも、原則としてキャンセル料は通常どおり発生します。

これは航空会社や旅行会社の責任によるものではなく、旅行者自身の責任となるため、払い戻しや代替便の手配も対象外となることがほとんどです。

特に地方空港の利用や早朝便の場合、公共交通機関の遅延が影響を及ぼすことが多いため、余裕を持った移動計画を立てることが重要です。

なお、JALやANAなど一部の航空会社では、便変更可能なチケットを購入している場合、次の便に振り替えてもらえるケースもあります。もし乗り遅れた場合は、航空会社のカウンターで直接確認してみてください。

Q：電車やバスなどの公共交通機関の遅延により、予約便に乗り遅れそうな場合の変更・払い戻しはどうすればいいですか。

A：運休・遅延証明書を取得の上、JALカウンターまでお越しください。予約便の変更や払い戻しのお手続きを承ります。

引用：JAL公式サイト

飛行機遅延で現地ツアーに参加できなかった場合

飛行機の到着遅延により、現地で予定していたオプショナルツアーやアクティビティに参加できなかった場合でも、原則としてキャンセル料が発生するか、返金不可となるケースが一般的です。

現地ツアー会社や手配業者のポリシーによって対応は異なりますが、多くの場合「参加者都合による不参加」とみなされます。

ただし、状況によっては柔軟な対応をしてもらえる場合もあるため、まずは連絡・相談してみることが重要です。
現地の判断次第で、日程変更や一部返金が認められるケースもあります。

まとめ

旅行のキャンセル料は、商品ごとに規定が異なり、発生日や金額も多様です。

近年では、価格を抑える代わりにキャンセル料が予約時点から発生する商品が増えており、特にPEX運賃を利用したツアーや航空券などは慎重な選択が求められます。

また、自然災害や交通機関のトラブルによるキャンセルについても、適切な対応を取ることで損失を最小限に抑えることが可能です。

本記事を参考に、安心・安全な旅の計画を立てていきましょう。